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音楽と関わる仕事がしたい!業界を知るための音楽×ビジネスモデル

音楽と関わる仕事がしたい!業界を知るための音楽×ビジネスモデル

「音楽は斜陽産業だ」と言われ続けて数年ですが、現在はどうでしょうか?

確かに、インターネットの普及により、お金を出して音楽を聴くという消費傾向が弱くなってきたのも事実です。

従って、CDは売れなくなり、音楽業界は不況が続く…かのように思われていましたが、実は、インターネットのおかげで音楽業界の構造がまた変わってきているのも事実なのです。

今回は、音楽を仕事にしていきたいというミュージシャンや音楽業界志望の方に向けて、音楽業界の現状や構造、どのようなビジネスモデルで成り立っているのかを解説していきます。

音楽コンテンツが商品になるまで

まずは音楽が、どんな工程を経て、どんな人たちが関わって出来ているのか、図を使って簡単に説明していきます。

音楽ができるまで

音楽製作に携わるのは、主にレコード会社(レーベル)、クリエイター。

レコード会社及びレーベルが、楽曲についての商品化・営業・宣伝など、すなわち販促のための戦略を練っていきます。その戦略に則り、アーティストなどのクリエイターは、楽曲をコンテンツとして制作していきます。そうしてできたコンテンツを、レコード会社が商品化し、様々な流通経路をたどって私たちのもとに届くのです。

もちろん、全てのコンテンツがこのような図で成り立っているわけではありません。「レーベル(契約主)がアーティストのコンテンツを売るための施策を考え、クリエイターがその意向を汲みコンテンツを制作する」、という構造で概ね成り立っているようですが、やはりアーティストの力が強くなればなるほど、その関係は崩れていきます。

音楽に関わる人企業

それでは、以上で解説した簡単な図をもっと掘り下げるべく、企業や人について焦点を当てていきましょう。

レコード会社

レコード会社は、楽曲コンテンツを世に出すべく、楽曲の企画やアーティストの宣伝、また商品化から流通を事業にする会社の事です。

つまり、音楽業界の元締めのような位置にあります。どんな音楽が売れるのか?どうやって音楽をつくるか?商品をどうに売り出すのか?それらを考えながら、音楽をビジネスにするための上流にある企業が、レコード会社といえますね。

レーベル

レーベルとは、アーティストと契約する部門を指します。

レーベルとレコード会社は違います。アーティストはレコード会社に所属するのではなく、レーベルに所属します。すなわち、レーベルはレコード会社の一部であり、アーティストとやりとりをする部門の事です。

従って、アーティストのコンテンツ制作に直接かかわるのは、この部門になります。どうやってアーティストを売り出していくか?ということを考え、実行する位置にあると言えますね。

音楽プロダクション

音楽事務所は、直接アーティストをマネジメントする、いわゆる「事務所」です。

レーベルと協力しながら、いかにアーティストを売っていくかという戦略を立てながら、アーティストの予定やお金周りの管理など、事務的なサポートを行います。つまり一番の目的は、アーティストが伸び伸びと創作活動に集中できるように様々な折衝を行うことですね。

アーティスト

アーティストは言わずもがな。

楽曲コンテンツにおけるクレジットになる人たちのことを指します。彼らが作詞作曲することもあれば、他のクリエイターから提供されたものを形にする場合もあります。時には強くレーベルやプロデューサーの意向が反映されることもあり、必ずしも楽曲の全てが彼らの総意で成り立っている、ということではないありません。

クリエイター

クリエイターは、アーティストに協力し、楽曲をコンテンツにする役割を担います。実際に我々に届く音楽を手掛けているのは彼らといっても良いでしょう。

例えば、ディレクターは楽曲制作における総監督です。音響や編集は楽曲の魅力を最大限に演出し、時にはスタジオミュージシャンが演奏して収録されることもあります。

音楽作品も、アーティストだけでなく多種多様な専門知識を持つクリエイターが協力してできるのです。

音楽コンテンツが人々に届くまで

さて、音楽がどのようなプロセスを経て商品になるのか、ご説明いたしました。

次に、コンテンツが商品としてどうやって私たちのもとに届くのか?どうにマネタイズしているのか?市場分析をもとに解説していきます。

音楽業界のビジネスモデル———音楽が人々のもとに届くまで

音楽が私たちに届くまで、二つのプロセスがあります。

まず一つ目は、商品としてパッケージ化されるプロセスを経て届くコンテンツです。例えば、音源化、CD化されたものです。もう一つは、ライブ会場で届けられる、生演奏です。

どちらのモデルであっても、ファンがお金を払い、それをアーティストが収入とする構造に違いはありません。

前者に関しては、レコード会社によってパッケージ化されたものをCDとして小売店に卸し、音源をDLプラットフォームに提供するなどして私たちのもとに届きます。一方後者に関しては、アーティストをマネジメントする音楽プロダクションなどが企画したライブを、イベント会社との協力のもと開催します。

届く媒体について

従来のCDのようなフィジカルとは違い、インターネットの発展によって音楽の提供媒体は大きく変わりました。

例えば、youtubeのような動画プラットフォームも有料化し、音楽を聴くためのメディアという認識が生まれました。他にも、iTunes Storeの誕生も、「音楽はCDで聴くもの」という構造を大きく変えましたね。

今最も注目すべき収益モデルは、ズバリ「ストリーミング」とよばれる、サブスクリプション型課金サービスです。月額~円払えば音楽聴き放題、というようなものですね。米国では既に、音楽産業の半分以上がこの「ストリーミング」による収益です。

市場分析については、以下で詳しく述べます。

音楽産業の市場分析

上述の通り、インターネット化、デジタル化によって人々の音楽の楽しみ方は大きく形を変えました。

音楽産業は斜陽産業である、という言説があるものの、これらのイノベーションによって音楽産業が大きく変わっているというのも事実なのです。とくにアメリカでは、16.5%という市場の成長を遂げましたが、これは紛れもなく「ストリーミング」という楽しみ方が一般化したことによるのです。

出典:MID-YEAR 2018 RIAA MUSIC REVENUES REPORT

このように、ストリーミングが米国だけでなく、日本の産業を変えて行くのは明白です。レコード会社やレーベルも事業の形をどんどん変えて行くのではないでしょうか。例えば、レーベルと契約しなくても、インターネットによって世界に自分たちの音楽を発信できるようになったことは、アーティスト自身も販促戦略を実践していくことができる、ということです。

終わりに

以上、音楽の業界がどうに成り立っているのかを解説しました。

これから音楽業界はITによって大きく変わって行くでしょう。そんな時代の中、自分がどのように身を振って行こうか?よく考えていく必要がありますね。

当記事を参考にして頂ければ幸いです。

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